日本は、英国が支配する世界秩序に組み込まれた2022/11/11 07:04

 NHKスペシャル「新・幕末史 グローバル・ヒストリー」の第一集「幕府vs.列強 全面戦争の危機」。 続いて、マネー・ウォーズ、貿易と金融の戦い。 英国は、その金貨を国際通貨として世界中で使わせていた。 日本は大量の金を保有し、自立した経済圏を築いていた。 ハリー・パークス駐日公使は、これを切り崩し、英国の掲げる自由貿易圏に組み込むことが使命と考えて、関税の引き下げに取り組む。 条約は関税2割で合意していたが、交渉によって幕府は引き下げに同意する。 勘定奉行小栗は、金の含有率を下げた万延二分金(金28%、銀71%)を鋳造、インフレが起き、円安状態、輸入は進まず、国内を保護した。

 薩長同盟の背景には、世界情勢の大変化があった。 アメリカで南北戦争が終了、イギリスの武器商人は日本市場に目をつけた。 それが幕府・長州の戦争を激化させた。 水面下で、英国は長州に武器を提供、後装填でライフリングのあるカラベイン銃は、キル・レート(殺傷率)が高い。 ジャーディン・マセソン商会は、イギリスとの貿易に積極的な大名を支援した。 幕府軍は10万人の兵力で、長州に4方向から攻め寄せた。 下関には幕府艦隊を集結させたが、イギリスはこの戦局に介入、下関は貿易船の通り道、海上交通の要衝なので、下関での戦争を回避するように申し入れた。 貿易船が戦闘に巻き込まれれば、それを口実にイギリスが全面的に戦争に介入してくる恐れがあった。 幕府艦隊は下関を離れ、長州軍の奇兵隊は小倉の幕府本営に攻め込み、その武器が猛威を振るった。 幕府軍は敗北した。

 幕府は、フランス(レオン・ロッシュ公使)に接近して、イギリスに対抗しようとする。  1867(慶応3)年、フランス軍事顧問団指揮の下、幕府の精鋭部隊が始動、武器の輸入も計画した。

 ロシアは、樺太(サハリン)に兵士を送り込み、実効支配しようとした。 イギリスのパークス公使は、大英帝国の権益を守るために、日本の統治方法を変える必要を痛感、強力な統一政権が誕生すれば、ロシアに狙われることもなくなると考えた。 薩摩は「天皇中心の政治に変えるべき」と主張。 幕府は意のままにならない。

 1867(慶応3)年、パークス書簡(ケンブリッジ大学蔵)。 幕府の武器購入計画の資金源に圧力をかける。 フランスとの契約は、ロンドンの銀行からの融資が条件だったので、その銀行に圧力をかけ、融資を止めさせた。(昨年の大河ドラマ『青天を衝け』に、この一件があり、「徳川慶喜、パリ万博大作戦~600万ドルを確保せよ」<小人閑居日記 2021.7.4.>、薩摩藩の妨害で600万ドル調達に失敗<小人閑居日記 2021.7.5.>を書いた。)

 倒幕勢力を抑えきれなくなった徳川慶喜は、大政奉還する。 1868年1月の慶喜・パークス会談で、慶喜は「平和的な解決を望む、この身はどうなってもよい」と述べた。 小栗忠順の闘いも、幕を下ろした。

 シカゴ大学のケネス・ポメランツ教授(グローバル経済史)は、「幕末日本がこういう運命をたどったのは、国内の政争に加え、世界の覇権を左右するホットスポットだったからだ。究極的に言えば、この時日本は、イギリスが支配する世界秩序に組み込まれた」と言う。

 軍事、経済、外交、あらゆる手段を駆使して覇権を握ろうとしたイギリス、植民地を始め、数多くの国や地域に大きな影響を与えた。 日本では、260年続いた幕府が滅亡、天皇を中心とする政治体制が始動する。