轟亭の小人閑居日記 　　　馬場紘二

　最近読んだ新聞記事で面白かったのは、歴史学者の岡本隆司さんの近著『倭寇とは何か』中国を揺さぶる「海賊」の正体（新潮選書）についての、5月25日の朝日新聞だった。

　歴史の教科書の一般的説明だと、倭寇は東アジアで略奪や密貿易を行った海賊で、その担い手は、14世紀後半がピークの前期倭寇では主に日本列島の人々だったのに対し、16世紀の後期倭寇では、中国大陸出身者を中心に日本やポルトガルなどの様々な人がいた、というものだった。　実際は、単なる海賊ではなく、その正体は、権力・当局に服さず、国境を越えて活動する民間商人らの「ネットワーク」だった。

　前期倭寇の時代、明の政権は、「日本からの脅威」とみなし、貿易や渡航を制限する海禁政策を取る一方で、日中双方が管理する勘合貿易をおこなって倭寇を沈静化させる。　ところが後期倭寇の時代になると、長江下流域の江南デルタの経済的発展に加えて、大航海時代が到来する。　日本の石見銀山やアメリカ大陸でとれた銀が、中国や、ポルトガル、スペインなど「南蛮」との交易を支える。　海を越えて結びついた列島人や大陸人、南蛮人・紅毛人たちが、国家による国境や貿易の管理を超えた「境界人」として活躍するのだ。　つまり倭寇は、日本人か中国人かを問うよりも、沿海に出て商業を営む雑多な人々がアジアの海を股にかけて活動したという「状況」であり、「現象」として捉えるべきだと、岡本隆司さんは言う。

　17世紀に入ると、日本は海禁・鎖国への道を歩み、倭寇は消えたとされるが、その実体であった華人（中国系移民）の貿易ネットワークは、中華の正統な秩序（華夷（かい）秩序）の外で、異国と自由に結びつき、越境的に動く民間の運動体として、グローバル化でさらに発達していく。

　そんな倭寇の末裔たちを抱え込むのか、抑え込むのか。　中国は今に至る600年もの間、ある意味この「倭寇」的存在と向き合ってきたと、岡本隆司さんは解釈できるとする。

　清（1644～1912年）の時代に入ると、シナ海貿易を大規模展開していた中国人の父と日本人の母を持ち、台湾を占拠した鄭成功らの海上勢力を武力で抑えつけた時期もあるが、その後は異国と結びつこうとする「倭寇」を政権側に取り込むため「互市」（貿易開放）政策へと転じた。

　19世紀以降のアヘン戦争や日清戦争といった大英帝国や日本の侵略も、中国側からは「倭寇」の流れに位置づけられるだろう、とする。　英国も日本も中央（北京）の統制を受けないアヘン流通や作物生産の拠点を求め、香港や台湾を手に入れようとしたわけだから。

　では、習近平政権は「倭寇」とどう向き合っているのか。　習氏はビジネスを通じて外国と過度に結びつく勢力の出現を体制を揺るがす火だねと見なし、経済の過熱を抑えて国家的統制を強める方向に舵をきっているようにみえる。　「一国二制度」のはずの香港を弾圧し、台湾にも「一つの中国」を強要し軍事的に威圧する。　どちらも他国と結びついて行う自由な経済・政治活動を抑えつけるもので、「倭寇」対策のあらわれにみえる。

　結果として、富裕層を中心に日本などへ移住する中国人も急増している。　「倭寇」を支配下に置こうとする習氏の試みは、さらに新たな「倭寇」を生み出していくかもしれない、というのだ。