轟亭の小人閑居日記 　　　馬場紘二

　明治初期の新聞の国際ニュースは、舶載されてきた上海、香港、シンガポー ルなどの英語新聞や居留地の英語新聞の記事を翻訳して載せていた。　それら の新聞と契約していたわけでなく、勝手にやっていた。　『時事新報』は1882 （明治15）年3月1日の創刊で、その創刊号に2月14日「龍動発」の電報を 載せた。　以後「外国電報」と「海外新報」に分けて、他紙より国際ニュース に力を入れている。　「外国電報」欄の最初は4月1日の「3月17日倫敦発ロ イター電報」で、半月遅れなのは横浜の英字新聞や舶載の英語新聞に掲載され たロイター電の転載と推定される。　ロイター電報は、イギリスの観点から見 たニュースだから、そこには一定の偏りがあり、日本は格別意識しないまま、 そうした枠組みによって世界を認識するようになった。（これは後でも出て来る が、重要な指摘である。）

　19世紀末、東アジアの国際政治が複雑化し日本もそのなかで大きな役割を果 たすようになっていくのだが、ニュース通信の面ではなかなか思うようになら なかった。　取りあえずは、ロイターと契約もしないまま勝手に転載している 状況を脱したいのだが、それは容易なことではなかった。　日本の新聞社でロ イターと直接契約した最初は、1897（明治30）年3月16日からロイター電を 掲載した『時事新報』と、3月22日創刊の英字新聞『ジャパン・タイムズ』だ。　 国際関係はますます重要になってきている。　ロイター電報は高価だったので、 横浜の英字新聞が契約を続けることを廃し、転載ができなくなったので、『時事 新報』は遂に意を決し巨額の費用を擲（なげう）って契約したと、社告した（1898 （明治31）年1月1日）。

　これは他新聞にとっては大変な衝撃だった。　『時事新報』は1898（明治 31）年5月1日付で「電報掲載の制裁」という記事で、他新聞社による『時事 新報』のロイター電報北京電報の転載を非難し、以後禁止することを通告した。　 ただし、『時事新報』発行後24時間を経過すれば、転載であることを明記した うえでの転載を認めた。　それは屈辱的なので、他新聞社は大混乱し、新聞界 全体の問題となったため、『時事新報』も交渉に応ぜざるを得なくなり、結局 1899（明治32）年6月妥協が成立する。　『時事新報』も含め東京の10新聞 社が共同で一種のシンジケートを作ってロイターと契約し、料金を公平に分担 することにした。

　これが福沢諭吉存命中の『時事新報』の置かれた国際ニュース環境だった。　 ロイターに頼っていれば、質量ともに優れた世界のニュースを入手できる。　し かしそれは余りに高価だし、国際認識もゆがんでしまう危険がある。　なんと かそこから脱し、自立したいのだが、情報のハード・ソフトともに高い壁があ る。　大北電信会社の海底電線独占を解消できたのは1943（昭和18）年、同 社のあるデンマークがナチスドイツに占領された時だったし、ロイターのニュ ース独占を打開したのは1933（昭和8）年、新聞連合社がアメリカの通信社 APと契約をし、ロイターを出し抜いた記念の式典をやった時だった。　情報 の高い壁の打開には、ともに第二次世界大戦の直前までかかったわけで、その ため日本人はイギリス的な世界観を持つに至ったし、大戦にかかわる情報戦に どれだけの不利があったか計り知れない。

　（第二次世界大戦の戦前・戦中は、日本電報通信社と新聞連合社を統合した 同盟通信社があった。1936年設立、政府から独占的特権を与えられた。敗戦後、 占領軍の戦争責任追及で解散、1945年11月1日その業務が二分され、共同通 信社（一般ニュース）と時事通信社（経済ニュースと出版活動）に引き継がれ た。）